「インターネットが苦手な高齢者」

私はまだ高齢者ではありませんが,死ななければ必ず高齢者になります😓

最近の報道で気になる,というか,気に入らないのが標記の「インターネットが苦手な高齢者」という表現です.

もちろん年齢が高くなれば苦手な人の割合は増えるでしょうが,インターネットが苦手なのは高齢者だけに限りませんし,高齢者が苦手なのはインターネットに限りません.

レッテルを貼りをする意図はないでしょうが,こういう言葉は一人歩きしがちです.結果的に「レッテル貼り」になってしまったものも多くはそういう経緯でしょう.

私がもし「インターネット(ICT)が苦手」とレッテルを貼られることになったら,生き恥をさらしてまで生き続けることはできないかもです.

冗談はさておき,「インターネットが苦手な高齢者」という固定観念を基にして,高齢者への各種サービスからICT関係を外す様なことがあってはならないと思います.

大企業にテレワークを義務づけよ 〜2〜

先日のNHK報道に寄れば,都内の従業員30人以上の企業のうち,テレワークを実施しているのは6割程度だが,半数が週に1〜2日程度とのことです.

お付き合い程度,アリバイ作りといったレベルです.それでもまだやっているだけましだと思います.

通勤客が減らない実態を考えれば,テレワークを導入してもカネにならない,カネがかかる,といった理由からガン無視して全社員を普通に通勤させている「今だけ金だけ自分だけ」の上場企業は少なくないと容易に推測できます.

企業には社会的な責任がある.

頭痛

幸いなことに,頭が痛くて何もできない,吐きそうだってほどの頭痛になったことは生まれてこの方ほとんどないです.その代わり,普通の生活がぎりぎり送れるけど,プラスのことは何もできないという程度の頭痛はよくあります.頻度的には,週に一度か,多いときは週に2〜3日くらいでしょうか

学生時代からアレルギー性鼻炎を患ってます.花粉等のアレルゲンにひどくやられると鼻の中の副鼻腔と呼ばれるうちの,額の裏側のあたり部分の炎症がひどくなりその付近に局部的な激しい痛みを感じることがあります.

しかし,ザイザルを服用するようになって以降は,激痛になるほどのことは少なくなりました.その代わり,緩い痛みが起きて,痛んでいる箇所は副鼻腔なのか頭のもっと中なのかの区別がつかない事が多くなりました.

また,因果関係についてのエビデンスはないのですが😓 ややひどめの睡眠不足の日,あるいは軽い睡眠不足でも,何日か続いたときに頭痛が起こります.この場合の特徴は自転車に乗って段差やでこぼこで揺れるとその振動の影響が強烈に頭にきます.

こうした何が原因かよく解らない軽い頭痛の時に,総合感冒薬(市販のかぜ薬)を1回飲むとたいていは数時間で収まってくれます.まれに,2〜3回続けて飲んでようやく収まることもあります.睡眠不足が原因と思われるケースでは,夕方から宵の口に入浴すると治ることがあります.

たぶん,頭痛専門外来に通って直すほどの頭痛ではないので,かえって一生付き合うつもりでいかないとならないと思います.

若い頃何度か閃輝暗点が見えて,しばらくしてから具合が悪くなったことが何回かあります.どんな頭痛があったかはよく覚えていませんが,これは偏頭痛らしいです.
もっとも頭痛がなくてもやる気がないことはよくありますが.

返信メールアドレスが書かれてないメールは全て “Report SPAM”

企業から届くメールで何が腹立たしいかといって,「このメールは送信専用で返信は受け付けません」というものです.

まだ,問い合わせのURLがあればましですが,それもなしに欲しくもない情報のメールを一方的に送りつけられるのは,不愉快極まりないです.

ヨーロッパじゃたぶん,法令違反行為になるんじゃないでしょうか.知らんけど.

こうしたメールの送りつけは,今後全て,メールのプロバイダーに「SPAMとして報告」します.

大企業にテレワークを義務づけよ

もう,飲食店の時短要請だけじゃ効果が出ないってみんな解っていますよ.

東京都が発表しているその日の新規感染者の年代別内訳では,20代,30代がたしかに多いけど,40代,50代も少なくなく,その「現役世代」で新規感染者の大半を占めています.この現役世代がみんな飲食だけで感染しているわけではないでしょう.人流そのものを押さえないといけません.

そのためには,中小・自営が多い飲食店ばかりに要請しないで,利益を出している大企業に,利益や会社の規模に応じて,テレワークを義務づけるしかないでしょう.

メディアは,テレワークを実施している企業の取材でなく,大企業なのに,コロナ禍でも利益を上げているのに,テレワークをまともに行っていない企業を取材して,厳しいコメントを付けて報道して欲しいと思います.

(大)企業には社会的な責任がある.