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ムーミンって，登場人物は一通り知っているつもりですが，全体の話の流れはおろか，エピソードのひとつも思い出せません．たぶんちゃんと見たことがないのではないかと思います．

日本で最初にアニメーションが放送されたのは，1969年だそうでその頃はたぶんプラモデルに熱中していたので，ほのぼのしたアニメには関心はなかったと思われます．その後も何度かアニメ化されているようですが記憶はありません．

この度，CGのアニメーションがEテレで放送開始されたので，勉強のために見ることにして，毎回録画しています．

で，時にはかなり飛ばしながら見ていますが，個人の感想としてはそんなに面白くないですね．登場するキャラクターがどれもユニークすぎて，それに勝つような話というのはなかなか作れないのではないかと思います．

与党間の意地の張り合いで給付する10万円を現金5万円とクーポン5万円に分けることになったようですが，それに関する大手メディアの報道が馬鹿すぎです．

クーポン支給のために事務経費が1000億円近くかかることを多くの大手メディアは「多すぎる」というスタンスで報道していますが，それが例えば500億円になれば「大幅に減らせて良かった」という姿勢で報じるんでしょうか．

そもそも最初から全部現金支給にしていれば，クーポン支給に関する費用は1円もかからないのです．現金支給は手続きが始まってから途中で金額変更ということになれば追加費用がかかるでしょうが，最初から金額が決まっていれば，5万円でも10万円でも現金支給にかかる事務手数料は変わりません．

納税者目線からすればクーポン費用は全部無駄金です．

与党の「現金だと貯蓄に回る」をこれまた大手マスコミは大本営発表の垂れ流しをしていますが，今回支給対象になっている人たちの貯蓄額はどのくらいのレベルなのか，貯蓄に回す余裕がどれほどあるのか，調べてからものを言ってもらいたいものです．

そして，巨額の事務経費がまたD通に中抜きされるのも見え見えですが，どの大手マスコミもその可能性に言及しません．そしてこれも何度も繰り返されたことが明らかになっていますが，中抜きの一部は自民党に環流します．当然，また中抜き・環流と同じことが繰り返されるのに，次の来るべき段階について大手マスコミは一切触れません．

真珠湾攻撃の記念日（やその前）に，NHKでは太平洋戦争開戦の頃のマスコミや人々の空気感を資料から読み取るような番組を放送していますが，一番反省がなく空気を醸成する危険な存在はNHKを筆頭とする大手マスコミ自体ではないでしょうか．

中学生が同じ学年の生徒に刺された事件ですが、少なくともテレビ朝日とTBSは違うクラスなのに「同級生」と報じてます。同級生の「級」ってクラスって言う意味じゃないのかなあとずっと思っていたんですけど、最近は違うのかな。

追記

NHKは「同学年の生徒」って言ってます。

先日昼間にボーッとテレビを見ていたら（というかザッピング），TBSのNews23で，「身に覚えのない69連泊の謎」について報道するという（番宣）ので，ビデオを仕掛けました．

翌日番組を見たら，ある男性（A氏）にGo Toトラベルの事務局から手紙が届き，あるホテル（ホテルB）に昨年の何月何日から69連泊したかの確認だったそうです．A氏には全く身に覚えがなく，ホテルの名前は聞いたことさえないそうです．

その数日前，タイ版のGo Toトラベルで，泊まってもいないホテルに泊まったとして補助金を受け取る詐欺事件があったという報道を見たばかりなので，この件もホテルが架空の宿泊をでっち上げたのかなと思いましたが，番組がホテルBに問い合わせると，ある会社（C社）が，A氏の名前と住所を含めたリストを提出してまとまった部屋数・宿泊数をそのホテルに予約し利用したとのことでした．

C社に話を聞くと，テレワークのためにまとまった部屋数・宿泊数をとったとの回答で，どういう意図で，またどのようにA氏の個人情報を得たのかについては回答しませんでした．

Go Toトラベル事務局に取材したところ，答えられないとのことだったそうです．

「報道とかニュースとか言っているけどガキの使いかよ」，というのが率直な第一印象です．昼間に見た番宣以上のものは全くありませんでした．それこそ大衆雑誌の中吊り広告です．

誰が得をしたのかと考えると，TBSに情報を持ち込んだA氏は，Go Toトラベル事務局からの手紙をTBSに開示しているし，ホテルB，C社の回答ともその真偽を問わず齟齬がないので，嘘を言っているということはないでしょう．となると，誰かが嘘をついている可能性は4通りです．

1. ホテルB，C社ともに本当のことを言っている

しかし，個人情報保護法に抵触すると思われる，A氏の個人情報の入手をなぜ，どのよう行ったという重大な疑問に答えないC社には誠意があるとは感じられず，そのこと以外は本当を言っているというのもなかなか考えにくいです．

実際にC社の社員（あるいは関係者）が宿泊するならなぜ当人たちの名前で予約・利用しなかったのか．社員（関係者）は結果として偽名で宿泊するという法律違反の疑いがある行為をしたことになり，そういうことをまともな会社がさせるというのも普通はないでしょう．

2. ホテルBが嘘を，C社が本当のことを言っている

これはなかなか難しいケースで，ホテルBとC社の言うことがかみ合わなくなるはずです．

3. ホテルBが本当を，C社が嘘を言っている

A氏の個人情報の入手についてC社がかたらないことからして可能性は高いです．しかし，それほどC社にとっては利益は大きくないでしょう．嘘の名簿で何らかの目的のために多量の部屋×泊数を押さえれば，それなりに大きな出費になります．それを本当に社員のテレワークのために使うのであれば，経費削減になりますが，利用予定の社員の名義でホテルの予約をすべきです．

押さえた部屋を誰かに又貸ししたとしても，自分でホテルをとれば補助が出るのにわざわざ怪しいところを通して「偽名」でホテルを借りるような需要はあるでしょうか．C社にしても又借りする人にもメリットは少ないと思います．

4. ホテルBとC社が嘘をついている

それぞれが別々に嘘をついていたのでは言うことがかみ合わなくなりますが，番組を見た感じではBとCの言い分にかみ合わないところはとりあえずないので，このケースでは口裏を合わせているということになるでしょう．

ホテルBかC社のどちらかが持ちかけても成立しますが，大量の宿泊者×泊数の名簿をCが用意して，BがGo To トラベル事務局に補助金を請求する．補助金はBとCで山分けする．

手間や出費が少なく利益が大きいので，可能性が一番高いと思います．

とは言え，このどれかであることを裏付ける情報は一切報道されませんでした．

素人として思うのは，なぜ，もう少しホテルBとC社について調べなかったのかということです．特にC社に関しては業務内容や会社の規模を調べれば，何か次の段階への手がかりが得られたのではないでしょうか．

また，A氏の個人情報の利用については法律に抵触する可能性が大なのになぜそこを突っ込まなかったんでしょう．

追記(2021/11/30)

数日前の夕方に続編をやってました．途中から見たのでなんともですが，セミナーの補助金も絡めた複雑な「手口」のようです．また，関係者の証言では1泊1万円を下回るレベルのビジネスホテルでありながら，補助金は1泊4万円として申請しているようです．

結局新たな情報が加わっても全容解明にほど遠い状況で，ちっとも消化不良が解消されません．

今朝のNHKニュースを見ていたら，ボードに一般市民からのコメントと称して，現在の生活の苦しさを訴える丸い紙が貼られていました．そのなかに，

年金生活の60代

所得は現役時代の半分の400万円台

というのが，目に付きました．

ちょうどつい最近，自分の年金支給額を知らされて，少なさに驚愕しているところです（詳しくは書きたくないけど，上の丸い紙に習えば現役時代の1/4〜1/3レベルでしょうか😓）．年金が全額支給されるようになっても，サステナブルな生活は到底できそうにない（＝貯蓄の切り崩しから脱せない）見通しです．

定年退職してからここ数年の無収入の状態で，低年金生活に備えて支出を把握し，減らすよう努力してきました．その実感として，年額400万円も収入があれば楽々生活できます（少なくとも地方都市でローン返済済みの持ち家の場合）．数年に1度車を買ったり，家の改修をしたり，豪華な海外旅行にも行けるでしょう．

年収400万円台で苦しさを訴えている人は60代とはいうものの70歳に近いのだと思います．そのくらいから上の世代は湯水のように年金をもらっているようです．

かつて話題になった，「老後2000万円必要」の資料に，

2014年における65〜74歳の世帯（主）の収入は約460万円

と記されていますから，これとも概ね整合します．

また，NHKはじめ日本のメディアは，ジャーナリズムを標榜するなら，「まちの声」を垂れ流す（インタビューを含めて，本当にそういう意見を持つ人がいるのかどうか検証のしようがなく，取捨選択ややらせによる「印象操作」が容易）という無責任な行為はやめて自分の意見を言いなさい．